カリキュラム改革の検討2

アセスメント委員より自己点検結果が報告され、学生アンケートから履修の自由度を維持しつつ体系的な学修を支援する仕組みの必要性や、少人数教育・フィードバックの質を科目削減後も維持する方策が課題として示された。

また、導入科目間の内容重複も指摘された。学生実態調査では留学率や大学満足度は高い一方、留学先が北米・欧州に偏る傾向や、高学年で授業出席が減少しアルバイト時間が増える実態が共有された。

卒業論文評価は基準の定着に伴い厳格化し、B評価やF評価が増加したことが報告された。

カリキュラム改革では、科目削減やキャップ制導入により秋学期のメジャー科目不足や履修機会の偏りが生じる可能性が議論され、基礎演習や必修科目の配置見直し、学生への情報提供、人数制限への対応などを検討する必要性が確認された。

また、メジャー・マイナー制度やゼミ必修の在り方、メジャー変更時の履修負担についても課題が共有された。

さらに、経済系科目の充実に向けては他学部教員の活用や学部横断的な協力体制の可能性が議論された。

最後に、WGは2029年度改革を見据え、2026年度中に改革の方向性を取りまとめることを確認した。

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